「将来売ることになったとき、平屋って売れるの？」——家は人生最大の買い物だからこそ、将来の資産性が気になる方は少なくありません。結論からお伝えすると、平屋の資産性は「土地の価値」と「将来の需要動向」の2つで決まります。そして日本の人口動態から見れば、平屋の需要は今後ますます高まる方向に向かっています。ただし、すべての平屋が売りやすいわけでもありません。この記事では、データをもとに正直にお伝えします。
日本の木造住宅は一般的に築20〜25年で建物の価値がゼロに近くなるという評価慣行があります。これは欧米と大きく異なる点で、日本では「建物価値より土地価値」で不動産が評価されやすい構造になっています。
この前提で考えると、平屋・2階建てにかかわらず木造住宅の売却価値の中心は土地です。つまり平屋の資産性を考えるうえで最も重要なのは「どこの土地に建てるか」であり、建物の形式よりも土地の立地・価格・将来性が大きく影響します。
近年、住宅の省エネ性能・耐震性能が高い場合は建物価値も評価される方向に制度が整備されつつあります（長期優良住宅・インスペクションなど）。つなぐハウスのZEHレベル断熱・耐震等級3相当という性能は、この観点からもプラスに働く可能性があります。
① 高齢化率の急上昇——バリアフリー住宅の需要が増加
内閣府「令和6年版高齢社会白書」によると、日本の高齢化率（65歳以上の割合）は2024年時点で29.3%です。今後さらに上昇が続き、2037年には33.3%、2070年には38.7%に達すると推計されています。
| 年 | 高齢化率 | イメージ |
|---|---|---|
| 2024年（現在） | 29.3% | 約3.4人に1人が65歳以上 |
| 2037年 | 33.3% | 約3人に1人が65歳以上 |
| 2070年 | 38.7% | 約2.6人に1人が65歳以上 |
出典：内閣府「令和6年版高齢社会白書」（国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口（令和5年推計）」をもとに作成）
階段のない平屋はバリアフリー性能が高く、高齢者・介護が必要な方にとって最適な住まいです。高齢化が進む日本では、平屋への需要は今後構造的に増加していくと考えられます。
② 単身・夫婦高齢者世帯が急増——コンパクト平屋の需要増
国土交通省の推計によると、単身高齢者世帯と高齢者夫婦世帯の合計は2030年には約1,500万世帯になる見通しです。これらの世帯は「広い家よりコンパクトで暮らしやすい家」を求める傾向が強く、コンパクトな平屋への需要を下支えする大きな要因です。（出典：国土交通省・国立社会保障・人口問題研究所「日本の世帯数の将来推計（全国推計）」）
③ 中古住宅市場が拡大——平屋の希少性が売却を助ける
SUUMOリサーチセンターが2026年4月に発表した調査（住宅購入・建築検討者調査 2025年版）によると、新築を希望する割合は63%と過去7年で最低になりました。新築価格の高騰を背景に中古住宅への関心が高まっています。一方で、中古市場における平屋の供給数は2階建てと比較して少ない傾向があります。平屋は中古市場での希少性が高いという特性があります。
資産性を正直に語るうえで、売却しにくいケースも伝える必要があります。平屋は高齢者や子どものいる家族にとって利便性が高い一方で、防犯性の不安や水害リスクなど、売却が難しくなる要因もあります。
| 売りにくいケース | 理由 |
|---|---|
| 🌊 水害リスクの高い立地 | 浸水履歴・ハザードマップ上のリスクが購入を躊躇させる |
| 🔒 防犯上の死角が多い立地 | 1階建てで周囲の視線が届かない環境は敬遠されやすい |
| 🌞 日当たりが悪い立地 | 周辺に高い建物が多く採光が取れない土地 |
| 🚗 交通アクセスが悪い郊外 | 高齢者が運転できなくなると生活しにくくなる立地 |
逆に言えば、水害リスクが低く・日当たりが良く・交通利便性が一定以上ある土地に建てた平屋は売却しやすいということになります。資産性を守るうえで「土地選び」が最も重要な意思決定です。
つなぐハウスのHPには「平屋のプロの目線から、平屋に適した土地をご紹介する」と明記されており、以下の観点から将来の売却価値も意識した土地選びを行っています。
また、つなぐハウスのZEHレベル断熱・耐震等級3相当という性能は、省エネ性能・耐震性能が重視されるこれからの住宅市場において、建物価値を維持しやすい性能でもあります。
住宅の資産性を考えるとき、「売却価格」だけで評価するのは一面的です。平屋の本質的な資産価値は「住み続けながら得られる価値の積み上げ」にあります。
これらを「生涯に渡って受け取り続ける価値」として計算すれば、売却価格だけでは測れない大きな資産性があります。つなぐハウスのHPが「30年以上住むお家だからこそ」と明記しているのは、まさにこの考え方の表れです。
平屋の資産性は「土地の価値」と「将来の需要動向」で決まります。日本の高齢化率は2037年に3人に1人が65歳以上になると推計されており、バリアフリー性能が高い平屋への需要は構造的に増加していく見通しです。一方で、水害リスクが高い立地・日当たりが悪い立地の平屋は売却しにくくなるリスクもあります。だからこそ、土地選びの段階から「平屋に適した土地かどうか」を専門家の目線で確認することが重要です。つなぐハウスでは創業1965年・施工実績100棟以上の平屋専門店として、将来の資産性も見据えた土地選びと家づくりをトータルでサポートしています。
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